COMPANY会社概要
鍛造ひとすじ。
一途な職人魂。
TAN-EI-SYAは1978年の創業以来、自動車用ホイールを中心に鍛造製品の開発・製造に取り組んできました。
長年にわたり数多くの他社ブランド製品を手掛けてきた実績、培ってきた鍛造技術と機械加工のノウハウを活かし、
ますます多様化するこれからの時代の顧客要求に応えてまいります。
経営理念
当社は世界の人々に確かな技術による、高品質な製品を提供しお客様の満足と信頼を得て、企業の社会的責任(CSR)を果たしながら、社員とともに繁栄することを目指します。
活動方針
TAN-EI-SYAは5つの活動方針のもと、さらなる成長・社会貢献のため邁進してまいります。
- 企業体質の強化
- 顧客満足度の向上
- 実行力の向上
- 軽量化製品の販売促進
- 効率、生産性の向上
会社概要
- 社名
- 株式会社TAN-EI-SYA
- 設立
- 1978年 7月 1日
- 従業員数
- 106名（グループ計：123名（TAN-EI-SYA WHEEL SUPPLY を含む))
- 資本金
- 10,000,000円
- 代表者
- 代表取締役 横山 昭一郎
- 事業内容
- 鍛造製法の自動車用軽合金製ホイールの設計・開発・製造
及び、鍛造製法の列車車両用・船舶用軽合金製部品等の設計・開発・製造
- ISO認証登録
- ISO 9001:2015，ISO 14001:2015
- 所在地
-
・TAN-EI-SYA GROUP
〒934-8558 富山県射水市片口高場1番地1 ・本社/事務所
〒934-0035 富山県射水市新堀34-5
TEL:0766-86-3311（代） FAX:0766-86-8282
- 関連会社
- 株式会社TAN-EI-SYA WHEEL SUPPLY
- 主要取引銀行
- 三井住友銀行／北陸銀行
- 主要取引先
-
【国内】
安達 株式会社
井上特殊鋼 株式会社
株式会社 エー・アンド・デイ
株式会社 Ｍ-ＴＥＣ
エンケイ 株式会社
岡谷鋼機 株式会社
加賀産業 株式会社
川崎重工業 株式会社
コマツＮＴＣ 株式会社
サンエツ金属 株式会社
三協ワシメタル 株式会社
三協立山株式会社
三協マテリアル社
ＪＸ金属 株式会社
住友ゴム工業 株式会社
住友電気工業 株式会社
株式会社 トヨタカスタマイジング＆ディベロップメント豊田通商 株式会社
株式会社 トヨタテックス大阪
ナブテスコ 株式会社
株式会社 ニチダイ
日産自動車 株式会社
株式会社 ハイパーフォージド
株式会社 橋本コーポレーション
株式会社 ビトーＲ＆Ｄ
株式会社 4×4エンジニアリングサービス
株式会社 ブリヂストン
ブリヂストンリテールジャパン 株式会社
株式会社 マツモト自動車
株式会社 UACJトレーディング
横浜ゴム 株式会社
有限会社 ライトマン【海外】
ASTON MARTIN RACING
Champion Motorsport
FCA US(CHRYSLER)
Hub Auto
KTM
(敬称略50音/アルファベット順)
- 沿革
-
1978年 7月東京都中野区に(株)鍛栄舎 本社設立1979年 7月富山県高岡市に本社移転1982年10月富山県射水市新堀に新工場設立／同本社移転1985年12月鍛造工場新築(６０００ｔ鍛造プレス導入)1986年 4月チタン合金を使用した３ピースホイールの開発に成功1988年 5月本社管理棟、製造、組立工場新築1990年 2月マグネシウム合金鍛造開発に成功1991年 9月富山県射水市片口高場に大型アルミホイール工場
「第２工場」新築(８０００ｔ鍛造プレス導入)1993年 5月トラック・バス用鍛造アルミホイール出荷開始1993年12月Ｆ１用マグネシウム合金鍛造ブランク材供給開始1995年 3月国内大手自動車メーカーとマグネシウム合金一体鍛造ホイール知的所有権契約を締結1998年10月裂開方式による鍛造１ピースホイール製造開始2003年 1月品質マネジメントシステムＩＳＯ９００１取得2007年 4月大阪トヨペットグループ傘下に入り、(株)ＴＡＮ－ＥＩ－ＳＹＡとして経営刷新2008年10月営業部門を独立させ、「ＴＡＮ－ＥＩ－ＳＹＡ ＷＨＥＥＬ ＳＵＰＰＬＹ」を設立2010年 3月自社ブランドホイール「ＴＷＳ」を「ＴＡＮ－ＥＩ－ＳＹＡ ＷＨＥＥＬ ＳＵＰＰＬＹ」に供給開始2010年 8月環境マネジメントシステムＩＳＯ１４００１取得2012年 7月新交通システム用ホイール供給開始2015年 7月(株)ヨシエー製作所を吸収合併し「第３工場」として稼働開始2016年 1月新材料「ＵＤＭ」を採用した鍛造ホイールをＴＷＳブランドで発売開始2017年 9月第２工場にトラック・バス用鍛造アルミホイールの全自動化ライン完成2018年 5月とやまアルミコンソーシアムに参画2019年10月リニア車両用の部品供給開始
